昨年は欧州や中国での将来的な電気自動車推進やガソリン車廃止が話題になったため、今年は電気自動車元年といってもよいでしょう。
ただし、市販に耐えうる電気自動車は今のところ日産リーフのみであって、街乗りで一部お金持ちがスマートを載っているのを見るくらいです。
まだまだ電気自動車は一般使用には適さないものなのでしょう。
しかしながら、ごく近い将来に自動車メーカー各社がEV車ラインナップをそろえてくることは間違いなく、情報を押さえておきたいと思い、現在ネット上に出回る情報メディアの記事をいくつかピックアップしてみます。
日本の自動車業界で唯一、日産がＥＶに躍起なワケ（産経ニュース）
電気自動車（ＥＶ）の分野で「出遅れている」といわれている日本の自動車大手だが、唯一、早くから気を吐いているのが日産自動車だ。昨年１０月、７年ぶりに全面改良したＥＶ「リーフ」を国内発売。同年末からは、電力会社や環境関連企業などと連携して新型リーフのＰＲと普及を狙った啓発活動を矢継ぎ早に打ち出した。ＥＶの本格普及はまだ先という段階にもかかわらず、日産はなぜこれほどまでに躍起なのか－。>>つづき
電気自動車へシフトする中国 日産は中国で1兆円投資 日本車が勝つためにするべきこととは？（ホウドウキョク）
日産自動車は中国でおよそ1兆円を投資し、電気自動車などの開発や生産、販売を強化するという2022年までの中期計画を発表した。
計画では、年間販売台数を去年の実績の1.7倍となる260万台に引き上げ、2022年の売上高は日本円にしておよそ5兆円に達する見通し。
中国の去年の新車販売台数というのはおよそ2,887万台。9年連続相変わらず世界最大市場だ。そのうち新エネルギー車が去年77万7千台販売されている。
中国は環境対策の一環で2019年からは自動車メーカーに対し、一定割合以上の新エネルギー車の生産を義務付ける規制を導入する。そのため日産自動車は、中国で2022年までにおよそ1兆円を投資すると発表した。>>つづき
中国が国策で電気自動車の導入を後押しするワケ（毎日新聞）
国で電気自動車の販売が急速に伸びているのはなぜか。それは中国政府が、国策として電気自動車導入を促進しているから。そのため、さまざまな優遇策が設けられている。＞＞つづき
やはり、いま車が一番売れている中国がキーになることは間違いないと思われます。
中国は環境問題を抱え、また、行動に進化したガソリン・ディーゼルなどの内燃機ではいまさら太刀打ちできるはずもなく、あらたな分野で対等（になるべく近い状態）で競争環境を築くべくEV邁進へ舵を切っている様子。
ただ、環境問題においての電気自動車は排気がでないという一点においてのみ有益であって、けしてすべてが環境に良いというものではないようです。
「電気自動車がクリーンでエコな乗り物とは限らない」というサイクリストの主張（GIGAZINE）
オランダは環境問題と再生可能エネルギーの普及に積極的に取り組んでいる国で、2025年以降は電気自動車以外の販売を禁じようとする動きがあるなど、電気自動車の導入を推進しています。しかしオランダ在住のサイクリストであるDavid Hembrowさんは「オランダにおける電気自動車の導入推進政策が環境問題の解決にはつながるとは言えない」と指摘しています。＞＞つづき
電気自動車は本当に「クリーン」なのか──EV普及の前に考えるべき「4つの問い」（WIRED）
各国がガソリン車やディーゼル車の販売を禁止する方針を打ち出すなど、電気自動車（EV）が一気に普及していく可能性が高まっている。だが実際のところ、EVは本当に地球や人間に優しいクルマなのだろうか？ 改めて答えを出すべき「4つの問い」について考える。＞＞つづき
動力源としてのEVと、機動システムとしてのAI自動運転は、これからのクルマの未来ではありますが、自分で運転しなくなったクルマはコモディティ化するよりもさらに激しく「モノ」になっていき、所有する喜びやカスタマイズする喜びなども薄れ、もはや今のような形態ではなくなるような気もします。
さまざまなセンサー類の装備などを考えても個人が所有するには高すぎるようになり、現在の経済の流れである「所有」から「利用」への流れに沿って、クルマもシェアリングやタクシー利用のような感じになるのではないでしょうか。
昨年・今年と国内メーカーも安全装置に力を入れ、新車標準装備がずいぶんと増えてきました。半自動運転も今年来年でラインナップもかなり充実することになるでしょう。
クルマの未来、EVや自動運転があたりまえになる社会はもうすぐそこなのかもしれませんね。
